登録販売者って何をしている人?
ドラッグストアのレジ横や売り場で「登録販売者」という名札を見かけたことがある方も多いと思います。登録販売者とは、一般用医薬品(市販薬)のうち、比較的リスクが低いとされる「第2類・第3類医薬品」を販売できる資格を持つスタッフのことです。薬剤師ほど幅広い医薬品は扱えませんが、風邪薬や胃腸薬、湿布など、日常的によく売れる商品の多くはこの資格でカバーできます。
つまり、薬剤師が不在の時間帯でも登録販売者がいれば売り場の医薬品コーナーを稼働させられる、ドラッグストア運営には欠かせない存在です。
現場で感じる「人が足りない」あるある
私が現場にいた頃、よくあったのが「登録販売者が1人体制の日に限って問い合わせが重なる」という状況です。お客様から薬の相談を受けている最中にレジが混み始め、品出しも待ったなし…という場面は一度や二度ではありません。
背景には、資格取得者自体は増えているものの、実際に販売の現場で働き続ける人材が思うように増えていないという事情があります。資格を取ってもライフステージの変化で離職したり、他業種に移ったりするケースも少なくありません。人手不足は特定の店舗だけの話ではなく、業界全体がじわじわ感じている課題だと思います。
採用・定着のために現場がやっていること
各社・各店舗では、状況を少しでも改善しようといくつかの工夫をしています。
- 勤務時間の柔軟化:扶養内勤務や短時間シフトを選べるようにし、子育て世代やシニア層も働きやすくする
- 資格取得支援:未経験者を採用し、働きながら登録販売者試験の対策講座を受けられる制度を設ける
- 業務の分業化:品出しや発注作業をパートスタッフに任せ、登録販売者は接客・相談対応に専念できるようにする
こうした取り組みは即効性があるわけではありませんが、「長く働き続けられる環境」を整えることが、結果的に人手不足の緩和につながると感じています。採用した人をすぐに辞めさせてしまっては、求人コストばかりがかさんでしまいます。
これからの薬局・ドラッグストアに必要な視点
人手不足は今後も簡単には解消しないテーマかもしれません。だからこそ、無理な採用競争に走るのではなく、「今いるスタッフがどう働きやすくなるか」を考える視点が、結果的に店舗の持続可能性を高めるのではないでしょうか。
もしあなたが店舗運営や人事に関わる立場だったら、限られた人材でどんな工夫をしますか。一度、自店舗の働き方を振り返ってみる価値はありそうです。